EBITDA・EV/EBITDAとは｜企業価値評価の中級指標を解説
2026/6/13 — 9分で読めます
.png&w=3840&q=75)
目次
決算ニュースやM&A報道で「EBITDA」「EV/EBITDA倍率」という言葉を目にすることが増えてきました。PERやPBRは知っていても、EBITDAになると急に難しく感じる方も多いのではないでしょうか。
EBITDAとEV/EBITDAは、減価償卻費の影響を取り除いて企業の本業のキャッシュ稼ぐ力を比較できる中級指標です。とくに製造業や通信業のように設備投資が重い業種、海外企業との比較、M&Aの場面で広く使われています。
この記事では、EBITDAとEV/EBITDAの計算式、目安、PERとの違い、そして指標の限界までを投資中級者向けにわかりやすく整理します。
EBITDAとは｜営業利益＋減価償卻費で計算する収益力指標
EBITDA（イービットディーエーまたはイービッダー）とは、「Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation and Amortization」の頭文字を取った略語で、日本語にすると「利払い前・税引き前・減価償卻前の利益」を意味します。
EBITDAの読み方と意味
読み方は「イービットディーエー」が一般的ですが、海外では「イービッダー」と呼ぶこともあります。指標の趣旨は、金利・税金・減価償卻といった国や会計制度によって差が出やすい項目を取り除き、純粋な営業キャッシュ稼得力を測ることにあります。
たとえば日本企業と米国企業を当期純利益だけで比べても、税率や金利環境、減価償卻の年数が違うため公平な比較が難しくなります。EBITDAはこの違いを均(なら)してくれる指標です。
EBITDAの計算式（簡易版と厳密版）
実務では簡易版がよく使われます。
- 簡易版: EBITDA ＝ 営業利益 ＋ 減価償卻費 ＋ のれん償卻費
- 厳密版: EBITDA ＝ 税引前当期純利益 ＋ 支払利息 ＋ 減価償卻費 ＋ のれん償卻費
※厳密版では、税引前当期純利益にすでに税金影響が含まれていないため、税金の足し戻しは不要です。
営業利益や減価償卻費は損益計算書で確認できます。具体的な決算書の読み方については、決算書の読み方｜3つのポイントの記事もあわせてご覧ください。
たとえば営業利益500億円、減価償卻費200億円、のれん償卻費50億円の企業なら、EBITDAは750億円となります。
なぜ減価償卻費を足し戻すのか
減価償卻費は、過去に支払った設備投資の金額を耐用年数に分けて費用計上したものです。「今期のキャッシュアウト（現金流出）ではない」という性質があります。
つまり営業利益から減価償卻費を足し戻すことで、より実際のキャッシュフローに近い数値を捉えられるわけです。EBITDAが「キャッシュフローの簡便指標」と呼ばれる理由はここにあります。
また、EBITDAを売上高で割った「EBITDAマージン」は、企業の本業の利益率を比較するときに便利です。一般にEBITDAマージンが高いほど、本業で効率よく稼げていると判断されます。
EV/EBITDAとは｜企業価値が何年で回収できるかを示す指標
EV/EBITDA倍率は、「その企業を丸ごと買収したら、本業の利益で何年で投資回収できるか」を示す指標です。M&Aの世界では最も頻繁に使われる企業価値評価指標の一つです。
EV（企業価値）の計算式
まず分子のEV（Enterprise Value、企業価値）の計算式を押さえましょう。
- EV ＝ 株式時価総額 ＋ 有利子負債 − 現預金等
- （より厳密には ＋ 少数株主持分 を加える）
ポイントは、株主のもの（時価総額）だけでなく、債権者から借りているお金（有利子負債）も含めて企業全体を評価していることです。買収すると借金もまとめて引き継ぐため、企業を丸ごと取得するコストとして妥当な見方になります。
一方、現預金は買収した瞬間に手元に戻ってくる資金なので、企業価値から差し引きます。これが「純有利子負債（有利子負債 − 現預金）」の考え方です。
EV/EBITDA倍率の計算式と目安
EV/EBITDA倍率の計算式は次のとおりです。
- EV/EBITDA倍率 ＝ EV ÷ EBITDA
たとえばEVが7,500億円、EBITDAが750億円の企業なら、EV/EBITDA倍率は10倍となります。これは「本業の年間キャッシュ稼得力で計算すると、買収コストを回収するのに約10年かかる」という意味になります。
目安として、上場企業の平均は8〜10倍程度とされ、8倍以下なら相対的に割安、10倍を超えてくると相対的に割高と評価されることが多い指標です。中小企業のM&A実務では3〜5倍が一般的とされており、上場株と非上場M&Aで水準は異なります。いずれにしても業種によって大きく差があります。
- 製造業・インフラ業：5〜8倍程度が一般的
- ハイテク・成長業種：10倍以上になることが多い
- 低成長業種：5倍以下のケースもある
あくまで同業他社との比較で初めて意味を持つ指標である点には注意が必要です。
EBITDAとPERの違い｜何を比較しているかが根本的に異なる
「PERとEV/EBITDA倍率は似ているのでは？」と感じる方も多いと思います。両者は確かに「割安度を測る倍率指標」という点で共通していますが、分子と分母の組み合わせがまったく違います。
- PER: 株価 ÷ 1株当たり純利益（株主視点の倍率）
- EV/EBITDA: 企業価値 ÷ 本業のキャッシュ稼得力（企業全体視点の倍率）
PERの基礎についておさらいしたい方は、PERとPBRとは｜株価指標の基本もあわせてご覧ください。成長性を加味したPERの応用指標であるPEGレシオも、PERの限界を補う指標として知られています。
両者の主な違いを整理すると以下のようになります。
- 視点：PERは株主視点、EV/EBITDAは企業全体（株主＋債権者）視点
- 負債の扱い：PERは無関係、EV/EBITDAは有利子負債を含む
- 減価償卻の扱い：PERは差し引いた後の利益、EV/EBITDAは足し戻した利益
- 国際比較：PERは税率の差で歪みが出やすい、EV/EBITDAは比較しやすい
このため、負債が大きい企業や設備投資が重い企業の比較ではEV/EBITDAのほうが実態を捉えやすいケースが多くなります。
EV/EBITDAが使われる場面｜M&Aと設備投資の重い業種
M&Aで標準指標とされる理由
M&A（企業の合併・買収）の現場では、EV/EBITDA倍率が事実上の標準指標として使われています。理由は主に3つあります。
- 買収時には対象企業の借金もまとめて引き継ぐため、企業価値（EV）ベースでの評価が妥当
- 減価償卻の方法が国や企業で異なるため、EBITDAのほうが横並び比較しやすい
- M&A後のキャッシュフロー計算に直結し、回収年数のイメージがつきやすい
欧米のプライベートエクイティ（PE）ファンドが企業買収の値付けを語るときには、ほぼ必ず「EV/EBITDA○倍で買った」という表現が使われます。
製造業・通信・エネルギーで有効な理由
EV/EBITDA倍率は、減価償卻費が大きい業種ほど威力を発揮します。具体的には次のような業種です。
- 製造業（自動車・機械・化学）
- 通信業（基地局・通信網などの巨額インフラ投資）
- エネルギー（電力・ガス・石油精製）
- 不動産・REIT
これらの業種は減価償卻費が利益を大きく押し下げるため、PERだけで見ると割高に見えがちです。EBITDAで比較すると本業のキャッシュ創出力が浮かび上がり、より実態に即した比較ができます。
同じく企業の資本効率を見る指標としては、ROE（自己資本利益率）やROIC（投下資本利益率）も併用すると、収益力と効率性の両面から企業を多角的に把握できます。
EBITDA・EV/EBITDAの限界｜バフェットも批判する3つの問題点
便利な指標である一方、EBITDA・EV/EBITDAには明確な限界があります。投資の神様と呼ばれるウォーレン・バフェット氏は、EBITDAを支持しないことで有名です。主な問題点は3つあります。
1. 設備投資の負担を無視している
EBITDAは減価償卻費を足し戻すため、「将来も同等の設備投資が必要なのに、それをコストと認識していない」という批判があります。バフェット氏は「減価償卻費は実際のキャッシュ支出であり、なかったことにはできない」という趣旨の発言を繰り返しています。
2. 真のキャッシュフローではない
EBITDAは運転資金の増減や実際の税金支払い、設備投資キャッシュアウトを含みません。したがってフリーキャッシュフロー（FCF）の正確な代替ではなく、あくまで簡便的な近似値です。
3. 業績の見栗えを良く見せやすい
巨額の設備投資をする企業ほど減価償卻費が大きく、EBITDAでは利益が大きく見えやすくなります。継続的な設備投資が必要な業種では、EBITDAだけを見て「収益性が高い」と判断するのは危険です。
つまりEBITDA・EV/EBITDAは「他の指標と組み合わせて使うべき」指標であり、単独で割安・割高を判断する材料にはしないことが重要です。PERやPBR1倍割れ、ROIC、フリーキャッシュフローと並べて多面的に見るのが基本です。
KabuWiseでEBITDA関連指標を確認する方法
KabuWiseでは、銘柄コードを入力するだけでAIが企業分析レポートを自動生成します。営業利益や減価償卻費、財務体質といったEBITDAの構成要素をまとめて確認できるため、自分でEBITDAを計算するときの一次情報源として活用できます。
4,000社以上の上場企業を企業名・銘柄コードで検索でき、基本的な閲覧は完全無料です。投資指標の意味を学んだら、次は実際の企業データに当てはめてみるのが理解への近道です。
個別企業の分析の進め方については、企業分析の始め方｜初心者でもできる5ステップもあわせてご覧ください。
※本記事は2026年6月時点の情報に基づき、情報提供を目的としており、投資助言ではありません。特定の銘柄や指標水準の売買を推奨するものではなく、投資判断はご自身の責任でお願いします。記載の数値・目安は一般的な傾向であり、業種・時期により大きく異なります。