米国株の始め方｜NISAで買う5ステップと注意点

NISAで投資を始めて、次のステップとして「米国株の始め方」を調べている方も多いのではないでしょうか。GAFAMやS&P500など、米国株は世界経済の中心で長期的な成長が期待されるマーケットです。

ただ、日本株とは取引時間も決済通貨も違うため、最初の一歩でつまずく方も少なくありません。

この記事では、米国株の始め方を「証券会社選び→口座開設→入金・両替→銘柄選定→注文」の5ステップに分けて解説します。NISA成長投資枠の活用法や、為替手数料・二重課税といった費用面の注意点もまとめました。

米国株とは？日本株との違いを簡単におさらい

米国株とは、ニューヨーク証券取引所（NYSE）やナスダック（NASDAQ）に上場している企業の株式のことです。アップル、マイクロソフト、アマゾン、エヌビディアといった世界的企業が含まれます。

日本株との主な違いは次の通りです。

• 取引単位: 日本株は通常100株単位ですが、米国株は1株から購入できます
• 取引時間: 米国市場は日本時間の夜（23:30〜翌6:00、夏時間は22:30〜翌5:00）に開きます
• 決済通貨: 米ドル建てで取引するため、為替の影響を受けます
• 値幅制限: 日本株のようなストップ高・ストップ安の制限が原則ありません
• 配当: 年4回の配当を出す企業が多い（日本は年1〜2回が主流）

違いをもう少し詳しく知りたい方は、米国株と日本株の違いを解説した記事もあわせてご覧ください。

米国株の始め方｜全体の流れは5ステップ

米国株を始める手順は、大きく次の5ステップです。

1. 米国株対応の証券会社を選ぶ
2. 証券口座とNISA口座を開設する
3. 入金して円貨決済か外貨決済かを選ぶ
4. 購入する米国株・米国ETFを選ぶ
5. 注文を出す

ここから順番に詳しく見ていきましょう。

ステップ1｜米国株対応の証券会社を選ぶ

まず取引するための証券会社を選びます。すべての証券会社が米国株に対応しているわけではないため、米国株サービスを提供している主要ネット証券から比較するのが一般的です。

チェックすべき4つのポイント

• 取扱銘柄数: 数千銘柄に対応している証券会社もあれば、有名銘柄のみの会社もあります。投資対象の幅が変わってきます
• 売買手数料: 約定代金の0.495%（税込、上限22米ドル）が一般的です。NISA口座では無料化されているケースもあります
• 為替手数料: 円→ドルへの両替コスト。1ドルあたり片道25銭が基準ですが、近年は0銭（無料）化が進んでいます
• 取引ツール: 米国株専用アプリ、リアルタイム株価、決算情報、注文方法のバリエーションなど

「主要ネット証券」と呼ばれる大手なら、これらの基本サービスは概ね揃っています。手数料体系は変更されることが多いため、口座開設前に各社の最新情報を必ず確認しましょう。

ステップ2｜証券口座とNISA口座を開設する

証券会社を決めたら、口座開設を申し込みます。必要なものは次の通りです。

• マイナンバーカード（または通知カード＋本人確認書類）
• 本人確認書類（運転免許証など）
• 銀行口座情報

申し込みから取引開始までは、最短で数営業日、税務署の審査を含むNISA口座は2〜3週間ほどかかることもあります。

米国株はNISAの「成長投資枠」で買付できます（つみたて投資枠は投資信託のみ）。NISAを活用すれば、本来かかる国内税20.315%（所得税15.315%＋住民税5%）が非課税になります。

NISA成長投資枠の使い方や注意点については、NISAの成長投資枠で個別株を買う方法を解説した記事でも詳しく説明しています。

ステップ3｜入金して円貨決済か外貨決済かを選ぶ

口座が開設できたら証券口座に日本円を入金します。米国株を購入するには日本円を米ドルに両替する必要があり、その方法には円貨決済と外貨決済の2種類があります。

円貨決済のメリット・デメリット

円貨決済とは、注文時に証券会社が自動で円→ドルに両替してくれる方法です。

• メリット: ドルを用意する手間がなく、初心者にもわかりやすい
• デメリット: 売買のたびに為替手数料が発生する。買付時・売却時の両方で両替コストがかかる

外貨決済のメリット・デメリット

外貨決済とは、あらかじめ円→ドルに両替しておき、そのドルで米国株を買う方法です。

• メリット: 一度両替すればよいので、為替手数料を抑えやすい。為替が円高のタイミングを狙ってドルに替えることもできる
• デメリット: 自分でドルを準備する必要があり、為替の知識が少し求められる

近年は「為替手数料0銭」をうたう証券会社も増えており、その場合はどちらを選んでも実質コストは変わりません。為替リスクを抑えたい方は、ドルコスト平均法を解説した記事も参考になります。